TOYOTA ARENA TOKYO開業で8,560人

アルバルク東京とトヨタが描く江東区アリーナ戦略

• 01TOYOTA ARENA TOKYO（江東区青海）は2025年10月開業・10,000席——トヨタ自動車の全面バックアップで実現した都心型アリーナ戦略
• 02A東京の2025-26平均8,560人（前年比+25.5%）——東京23区内のバスケ需要を掘り起こした新アリーナの初年度効果を分析
• 03SR渋谷との共同使用計画と、2アリーナ体制でBプレミアの東京市場を席巻するトヨタグループの意図を解説

アリーナ概要

トヨタが「アリーナ事業」に参入した背景

TOYOTA ARENA TOKYOの開発主体はトヨタ不動産株式会社（トヨタ自動車の100%子会社）。土地はトヨタ自動車が所有し、建設・運営をグループで完結させる垂直統合型の事業モデルだ。

2020年3月に計画発表、2022年8月にトヨタ自動車・トヨタ不動産・アルバルク東京の合同プロジェクト「TOKYO A-ARENA PROJECT」として正式発表。2023年7月着工、2025年6月竣工という約5年がかりのプロジェクトだ。

命名権はトヨタ自動車ブランドを直接使用（対外的なスポンサー契約ではなく自社ブランド冠）。これはトヨタがこのアリーナを「自社の資産」として長期的に活用する意図を示している。

2026-27シーズンから東京サンロッカーズと共同使用

2025-26シーズンはアルバルク東京が単独使用しているが、2026-27シーズン（Bプレミア開幕）からは東京サンロッカーズ（旧称：サンロッカーズ渋谷）も同アリーナをホームとして共用する。

同一アリーナを2クラブが共用するのはBリーグ初。2026年4月8日には先行して東京サンロッカーズ主管ゲーム（vs 川崎ブレイブサンダース）をTOYOTA ARENA TOKYOで開催し、共用の可能性をテストした。NBAでもLAレイカーズとLAクリッパーズがCrypto.com Arenaを共用するモデルがあり、東京での2クラブ共用はBリーグの「NBA化」を象徴する動きとも言える。

8,560人の射程：さらなる成長の余地

平均8,560人は旧本拠地（代々木第一体育館等6,000〜8,000人規模）からの移転効果だが、10,000席に対する稼働率は85.6%。満員近くで運営できれば、チケット収入・スポンサー収入ともに旧会場時代から大幅に拡大する。VIPスイートの充実（22室＋ラウンジ）はB2B収益（法人チケット・接待）への転換も期待できる。2026-27シーズンから加わる東京サンロッカーズとの共用により、同アリーナは年間100試合超を集客するBリーグのフラッグシップ施設になる。