LAB›RESEARCH›人件費率
財務分析人件費クラブ経営Bプレミア

B1クラブの人件費率 2025-26

リーグ全体で37.4%。売上のどこまでを分母にするかで、率は大きく動く

2026.05.18 · BLEAGUE INSIDER LAB約6分で読了
SUMMARYこの記事のポイント
  • 012025-26の人件費率はリーグ全体で37.4%。いちばん高いのが広島ドラゴンフライズ61.1%、いちばん低いのがアルバルク東京22.3%
  • 02A東京の22.3%は、分母に TOYOTA ARENA TOKYO の事業49.1億円が入っているため。「その他」を外して割り直すと47.6%になる
  • 03「その他」が売上の2割を超えるクラブは7つ。富山は42.2%が60.0%に、島根は45.1%が62.8%に動く
  • 0410季で見ると31.3%(2016-17)から43.9%(2021-22)まで上がり、2025-26は37.4%。売上の伸びが人件費を上回った
  • 05サラリーキャップが数えるものは決算の人件費と違う。住居・自動車・航空券を換算して足し、最高額の選手1名は1.5億円として計上する
·人件費率は良し悪しを決める指標ではない。選手にかけたお金はコートの上に出る
·「その他」を全部外すのは外しすぎ。内訳までは公表されていないので、上限と下限を見るための目安として置いている
決算スナップショット

本記事のデータは 2025-26シーズンの決算 に基づきます(執筆時点の最新公開データ)。急成長クラブが多いBリーグでは1シーズン分の変化が大きい場合があります。
2026-27シーズンの決算が出そろったら(2027年の秋ごろ)更新します

広島61.1%からA東京22.3%まで、2.7倍の開き

選手人件費を営業収入で割ると、2025-26は37.4%だった(26クラブの合計どうしで割った値)。 いちばん高いのが広島ドラゴンフライズの61.1%、いちばん低いのがアルバルク東京の22.3%。 開きは2.7倍ある。

この数字は、良し悪しを決めるものではない。 選手にかけたお金は、そのままコートの上に出る。率が高いのは、そこへ賭けたということでもある。 ここで見たいのは高低ではなく、この率をクラブ同士で並べられるのかのほうだ。

図1選手人件費 ÷ 営業収入(2025-26、26クラブ、%)

020406070
広島
61.1%→64
長崎
58.3%→61
茨城
51.0%→56
東京SR
47.9%→49
三遠
46.7%→55
横浜BC
46.3%→56
仙台
45.4%→49
島根
45.1%→63
群馬
44.4%→48
三河
43.9%→48
富山
42.2%→60
A千葉
41.9%→46
宇都宮
41.6%→48
京都
39.5%→42
FE名古屋
38.7%→40
名古屋D
38.4%→44
秋田
38.1%→47
北海道
36.6%→46
佐賀
36.2%→44
琉球
33.2%→38
越谷
30.7%→32
大阪
30.5%→41
川崎
29.7%→34
滋賀
27.9%→32
千葉J
26.1%→30
A東京
22.3%→48
横軸 = 選手人件費 ÷ 営業収入(%)縦の細い線 = 「その他」を売上から外して割り直した位置
指標人件費率 — 決算の「トップチーム人件費」を営業収入で割った値。選手以外の人件費は含まない
対象2025-26(26クラブ)
備考
  • 高いほど悪い、低いほど良い、という指標ではない。売上の中身がクラブごとに違うので、順位よりも次の節の「分母」を見てほしい
  • 営業収入にアリーナ事業などが入るクラブは、率が低く出る

A東京の分母に、アリーナ事業が49.1億円入った

アルバルク東京の22.3%は、リーグでいちばん低い。 ただ、この分母には TOYOTA ARENA TOKYO の事業が入っている。2025-26の営業収入92.4億円のうち49.1億円が「その他」で、売上の53%にあたる。 アリーナの運営会社がクラブそのものなので、試合のない日の稼ぎもここに入る。

「その他」を売上から外して割り直すと、47.6%になる。26クラブの中で13番目。いちばん低いところから、真ん中あたりまで動く。 同じクラブの、同じ決算から、2つの数字が出てくる。

どちらが正しいということではない。 クラブの法人としての売上は92.4億円で、人件費率22.3%は決算のとおりの数字だ。 ただ、ほかのクラブと並べたいなら、そろえる必要がある。 「その他」を全部外した47.6%は外しすぎで、実際はこの2つのあいだのどこかにある。

図2「その他」が売上の2割を超えるクラブと、その率(2025-26)

左が決算そのままの率、右が「その他」を売上から外して割り直した率。

クラブ営業収入うち「その他」人件費率「その他」を除くと差
アルバルク東京92.4億49.1億(53%)22.3%47.6%+25.3
富山グラウジーズ12.8億3.8億(30%)42.2%60.0%+17.8
島根スサノオマジック20.6億5.8億(28%)45.1%62.8%+17.7
大阪エヴェッサ23.6億5.9億(25%)30.5%40.7%+10.2
レバンガ北海道24.3億4.9億(20%)36.6%45.9%+9.3
指標「その他」— 決算の収入内訳のうち、入場料・スポンサー・物販のいずれにも入らないもの。アリーナ事業、スクール、放映分配金などが入る
対象2025-26
備考
  • 「その他」を全部外すのは外しすぎ。中身の内訳までは公表されていないので、ここは上限と下限を見るための目安として置いている
  • リーグは「仙台、群馬、琉球、横浜EX、八王子等」ではアリーナを別の法人が運営していると説明している。その場合、アリーナの売上はクラブの決算に入らない

5クラブで「その他」が売上の2割を超える。 差がいちばん小さいクラブでも9.3ポイント動く。 人件費率という1つの数字を並べるとき、動いているのは人件費ではなく分母のほうだった。

10季で31%から44%へ上がり、37%に戻った

ここまでは1季の話だった。10季を並べると、別のことが見える。 リーグ全体の人件費率は2016-17の31.3%から2021-22の43.9%まで上がり、2025-26は37.4%に戻った。

下がったのは、人件費を減らしたからではない。2021-22から2025-26にかけて、売上のほうが速く伸びた。 新しいアリーナが開き、入場料と物販が増えた季と重なっている。

図3リーグ全体の人件費率(2016-17 〜 2025-26、%)

その季の全クラブの人件費を合計し、営業収入の合計で割った値。クラブ数は季によって変わる。

2016-17
31.3%18クラブ
2017-18
34.7%18クラブ
2018-19
37.7%18クラブ
2019-20
43.3%18クラブ
2020-21
42.5%20クラブ
2021-22
43.9%22クラブ
2022-23
43.1%24クラブ
2023-24
39.8%24クラブ
2024-25
38.1%24クラブ
2025-26
37.4%26クラブ
01020304050
指標リーグ全体の人件費率 — その季の全クラブの選手人件費の合計 ÷ 営業収入の合計
対象2016-17 〜 2025-26
備考
  • クラブ数が18から26に増えているので、季のあいだで顔ぶれが違う
  • 合計どうしで割っているため、売上の大きいクラブの影響が大きい。クラブごとの率を単純に平均すると40.1%(2025-26)

キャップが数えているものは、決算の人件費と違う

2025-26から、B.PREMIER にはサラリーキャップがある(下限5億円・上限8億円、いずれも税別)。 ここまでの人件費と並べたくなるが、キャップが数えているものは、決算の人件費と違う。

  • 住居(〜2DK 月8万円、2LDK〜 月10万円)・自動車(月4万円/台)・航空券(国内年50万円、海外年200万円)を換算して足す
  • クラブ内で最高額かつ1.5億円以上の選手1名は、キャップ上は1.5億円として計上する(スター選手条項)
  • 外貨の契約は、2シーズン前の7/1〜翌6/30の平均レートで固定する

決算の「トップチーム人件費」は、これとは別の数え方で、評価する時点も違う。 どちらも「選手にかけたお金」を指す言葉だが、同じものを測ってはいない。 この記事の数字からキャップの超過や余力は出せない。 制度のほうは サラリーキャップと決算の人件費:同じものを測っていない にまとめてある。

率の前に、分母を開く

人件費率を見るときは、率の前に分母を開く。見るのは3つ。

  1. 「その他」が売上の何割か。2割を超えていたら、アリーナやスクールが入っている可能性がある。2025-26では5クラブがこれにあたる
  2. アリーナを誰が運営しているか。クラブと同じ法人なら売上に入り、別法人なら入らない。借りている場合は最初から無い
  3. 前の季とくらべてどう動いたか。率が下がった季は、人件費を削ったのではなく売上が伸びたことのほうが多い

2025-26でいえば、広島ドラゴンフライズの61.1%は分母に「その他」がほとんど入っていない。 バスケットボールの事業で22.6億円を作り、そのうち13.8億円を選手にあてた、という読み方ができる。 次の決算では、新しいアリーナが開いたクラブの分母がまた動く。そのとき率も動く。 動いたのが人件費なのか、分母なのかを、先に見てほしい。