B1クラブの人件費率 2025-26
リーグ全体で37.4%。売上のどこまでを分母にするかで、率は大きく動く
- 012025-26の人件費率はリーグ全体で37.4%。いちばん高いのが広島ドラゴンフライズ61.1%、いちばん低いのがアルバルク東京22.3%
- 02A東京の22.3%は、分母に TOYOTA ARENA TOKYO の事業49.1億円が入っているため。「その他」を外して割り直すと47.6%になる
- 03「その他」が売上の2割を超えるクラブは7つ。富山は42.2%が60.0%に、島根は45.1%が62.8%に動く
- 0410季で見ると31.3%(2016-17)から43.9%(2021-22)まで上がり、2025-26は37.4%。売上の伸びが人件費を上回った
- 05サラリーキャップが数えるものは決算の人件費と違う。住居・自動車・航空券を換算して足し、最高額の選手1名は1.5億円として計上する
本記事のデータは 2025-26シーズンの決算 に基づきます(執筆時点の最新公開データ)。急成長クラブが多いBリーグでは1シーズン分の変化が大きい場合があります。
2026-27シーズンの決算が出そろったら(2027年の秋ごろ)更新します
広島61.1%からA東京22.3%まで、2.7倍の開き
選手人件費を営業収入で割ると、2025-26は37.4%だった(26クラブの合計どうしで割った値)。 いちばん高いのが広島ドラゴンフライズの61.1%、いちばん低いのがアルバルク東京の22.3%。 開きは2.7倍ある。
この数字は、良し悪しを決めるものではない。 選手にかけたお金は、そのままコートの上に出る。率が高いのは、そこへ賭けたということでもある。 ここで見たいのは高低ではなく、この率をクラブ同士で並べられるのかのほうだ。
図1選手人件費 ÷ 営業収入(2025-26、26クラブ、%)
- 高いほど悪い、低いほど良い、という指標ではない。売上の中身がクラブごとに違うので、順位よりも次の節の「分母」を見てほしい
- 営業収入にアリーナ事業などが入るクラブは、率が低く出る
A東京の分母に、アリーナ事業が49.1億円入った
アルバルク東京の22.3%は、リーグでいちばん低い。 ただ、この分母には TOYOTA ARENA TOKYO の事業が入っている。2025-26の営業収入92.4億円のうち49.1億円が「その他」で、売上の53%にあたる。 アリーナの運営会社がクラブそのものなので、試合のない日の稼ぎもここに入る。
「その他」を売上から外して割り直すと、47.6%になる。26クラブの中で13番目。いちばん低いところから、真ん中あたりまで動く。 同じクラブの、同じ決算から、2つの数字が出てくる。
どちらが正しいということではない。 クラブの法人としての売上は92.4億円で、人件費率22.3%は決算のとおりの数字だ。 ただ、ほかのクラブと並べたいなら、そろえる必要がある。 「その他」を全部外した47.6%は外しすぎで、実際はこの2つのあいだのどこかにある。
図2「その他」が売上の2割を超えるクラブと、その率(2025-26)
左が決算そのままの率、右が「その他」を売上から外して割り直した率。
| クラブ | 営業収入 | うち「その他」 | 人件費率 | 「その他」を除くと | 差 |
|---|---|---|---|---|---|
| アルバルク東京 | 92.4億 | 49.1億(53%) | 22.3% | 47.6% | +25.3 |
| 富山グラウジーズ | 12.8億 | 3.8億(30%) | 42.2% | 60.0% | +17.8 |
| 島根スサノオマジック | 20.6億 | 5.8億(28%) | 45.1% | 62.8% | +17.7 |
| 大阪エヴェッサ | 23.6億 | 5.9億(25%) | 30.5% | 40.7% | +10.2 |
| レバンガ北海道 | 24.3億 | 4.9億(20%) | 36.6% | 45.9% | +9.3 |
- 「その他」を全部外すのは外しすぎ。中身の内訳までは公表されていないので、ここは上限と下限を見るための目安として置いている
- リーグは「仙台、群馬、琉球、横浜EX、八王子等」ではアリーナを別の法人が運営していると説明している。その場合、アリーナの売上はクラブの決算に入らない
5クラブで「その他」が売上の2割を超える。 差がいちばん小さいクラブでも9.3ポイント動く。 人件費率という1つの数字を並べるとき、動いているのは人件費ではなく分母のほうだった。
10季で31%から44%へ上がり、37%に戻った
ここまでは1季の話だった。10季を並べると、別のことが見える。 リーグ全体の人件費率は2016-17の31.3%から2021-22の43.9%まで上がり、2025-26は37.4%に戻った。
下がったのは、人件費を減らしたからではない。2021-22から2025-26にかけて、売上のほうが速く伸びた。 新しいアリーナが開き、入場料と物販が増えた季と重なっている。
図3リーグ全体の人件費率(2016-17 〜 2025-26、%)
その季の全クラブの人件費を合計し、営業収入の合計で割った値。クラブ数は季によって変わる。
- クラブ数が18から26に増えているので、季のあいだで顔ぶれが違う
- 合計どうしで割っているため、売上の大きいクラブの影響が大きい。クラブごとの率を単純に平均すると40.1%(2025-26)
キャップが数えているものは、決算の人件費と違う
2025-26から、B.PREMIER にはサラリーキャップがある(下限5億円・上限8億円、いずれも税別)。 ここまでの人件費と並べたくなるが、キャップが数えているものは、決算の人件費と違う。
- 住居(〜2DK 月8万円、2LDK〜 月10万円)・自動車(月4万円/台)・航空券(国内年50万円、海外年200万円)を換算して足す
- クラブ内で最高額かつ1.5億円以上の選手1名は、キャップ上は1.5億円として計上する(スター選手条項)
- 外貨の契約は、2シーズン前の7/1〜翌6/30の平均レートで固定する
決算の「トップチーム人件費」は、これとは別の数え方で、評価する時点も違う。 どちらも「選手にかけたお金」を指す言葉だが、同じものを測ってはいない。 この記事の数字からキャップの超過や余力は出せない。 制度のほうは サラリーキャップと決算の人件費:同じものを測っていない にまとめてある。
率の前に、分母を開く
人件費率を見るときは、率の前に分母を開く。見るのは3つ。
- 「その他」が売上の何割か。2割を超えていたら、アリーナやスクールが入っている可能性がある。2025-26では5クラブがこれにあたる
- アリーナを誰が運営しているか。クラブと同じ法人なら売上に入り、別法人なら入らない。借りている場合は最初から無い
- 前の季とくらべてどう動いたか。率が下がった季は、人件費を削ったのではなく売上が伸びたことのほうが多い
2025-26でいえば、広島ドラゴンフライズの61.1%は分母に「その他」がほとんど入っていない。 バスケットボールの事業で22.6億円を作り、そのうち13.8億円を選手にあてた、という読み方ができる。 次の決算では、新しいアリーナが開いたクラブの分母がまた動く。そのとき率も動く。 動いたのが人件費なのか、分母なのかを、先に見てほしい。